iDeCoと企業型DC、何が違う？会社員なら知っておきたい併用のメリット・注意点を徹底解説

会社の福利厚生として「企業型DC（企業型確定拠出年金）」に加入している会社員の方も多いのではないでしょうか。その一方で、テレビやネットで「iDeCo（個人型確定拠出年金）」という言葉もよく目にしませんか？

「どちらも『確定拠出年金』と付くし、似たような制度？」「会社で入っているから、iDeCoは自分には関係ないかな？」

もし、そう思っていたら、将来もらえる年金額で損をしてしまう可能性があります。

実は、この2つは全くの別物。そして、2022年の法改正により、これまでiDeCoに加入できなかった多くの企業型DC加入者も、原則としてiDeCoを併用できるようになりました。

このコンテンツでは、会社員なら絶対に知っておきたい「iDeCo」と「企業型DC」の決定的な違いから、併用することで得られる絶大なメリット、そして最も複雑で重要な「掛金の上限額」のルールまで、徹底的に解説します。

このコンテンツを読み終える頃には、「自分の場合はiDeCoを併用できるのか」「併用すべきか」「具体的にいくらまで積み立てられるのか」が明確になっているはずです。

【基本のキ】企業型DCとiDeCo、それぞれの役割と仕組み

まず、混同されがちな2つの制度が、それぞれどのようなものなのか、基本をしっかり押さえましょう。

企業型DC（企業型確定拠出年金）とは？

企業型DCは、企業が従業員のために導入する福利厚生の一環である退職金・年金制度です。掛金は基本的に企業が拠出してくれ、従業員はその資金を元に自分で運用商品を選びます。会社によっては、従業員自身が掛金を上乗せできる「マッチング拠出」という仕組みもあります。

主体

企業🏢

掛金

基本は企業（＋自分で上乗せできる場合も）

金融機関

会社が指定（選べない）

特徴

会社の福利厚生。導入企業に勤めていないと加入できない。

iDeCo（個人型確定拠出年金）とは？

iDeCoは、個人が任意で加入する私的年金制度です。自分で金融機関を選んで申し込み、掛金も自分自身で拠出します。最大の魅力は、掛金が全額所得控除の対象になるなど、非常に強力な税制優遇が受けられる点です。

主体

個人👤

掛金

自分

金融機関

自分で自由に選べる

特徴

加入は任意。節税メリットが非常に大きい。

 より詳しい制度の内容については、こちらの記事もご覧ください

【一目でわかる比較表】iDeCoと企業型DCの決定的な5つの違い

それぞれの特徴がわかったところで、両者の決定的な違いを5つのポイントで比較してみましょう。

比較項目	企業型DC （企業型確定拠出年金）	iDeCo （個人型確定拠出年金）
加入対象	制度を導入している企業の従業員	20歳以上65歳未満の国民年金被保険者など
申込窓口	勤務先の会社	自分で選んだ金融機関
掛金の拠出元	原則、企業（マッチング拠出も可）	加入者本人
金融機関	会社が契約した金融機関（選べない）	自分で自由に選べる
手数料	原則、企業負担（一部自己負担も）	自己負担

このように、掛金を誰が出すのか、どの金融機関を使うのか、という点で大きな違いがあることがわかります。

【本題】企業型DCとiDeCoは併用できる！そのメリットと賢い選択

ここからが本題です。多くの会社員は、会社の企業型DCに加えて、個人のiDeCoを併用することができます。これにより、会社の掛金（事業主掛金）に、自分自身の掛金を上乗せして、より強力に老後資金を準備することが可能になります。

この「自分で掛金を上乗せする方法」には、実は2つの選択肢があります。

※注意：iDeCoとマッチング拠出は併用できず、どちらか一方を選ぶ必要があります

どちらの方法を選んでも、「老後資金の上乗せ」と「掛金の全額所得控除による節税」という共通のメリットが得られます。では、どちらがより賢い選択なのでしょうか？

iDeCo最大の強み：圧倒的な「自由度の高さ」が将来の資産に差をつける

結論から言うと、多くの方にとってiDeCoの利用が有利な選択となります。その理由は、マッチング拠出にはない、iDeCoならではの圧倒的な「自由度の高さ」にあります。

🤔マッチング拠出

あくまで会社の制度の一部であるため、会社が契約した金融機関と、その限定された商品ラインナップの中からしか選べません。「手数料の高い商品しかない…」といった不満があっても、従業員はそれを受け入れるしかありません。

💡iDeCo

自分で好きな金融機関を自由に選べます。 例えば、SBI証券や楽天証券といったネット証券を選べば、運営管理手数料は無料で、低コストで質の高い豊富な投資信託（eMAXIS Slimシリーズなど）の中から選ぶことができます。

長期運用において、運用コストのわずかな差は、将来受け取る金額に大きな影響を与えます。この「金融機関と商品を自分で最適化できる」という点こそが、マッチング拠出にはないiDeCo最大のメリットなのです。

【最重要】iDeCoの掛金上限額は会社の「企業年金」で決まる！

iDeCoの掛金上限額は、お勤め先の企業年金制度の種類によって細かく定められています。特に企業型DCに加入している方がiDeCoを併用する場合、その上限額は少し複雑です。ここをしっかり理解することが最も重要です。

まず、ご自身の会社の制度がどれに当てはまるか、就業規則や人事・総務部への確認から始めましょう。

 【iDeCo上限額シミュレーション】あなたはいくらまで拠出できる？

【要注意】「マッチング拠出」との併用はできない
繰り返しになりますが、会社の企業型DCで「マッチング拠出」を利用している場合、iDeCoを併用することはできません。iDeCoを始めるには、まずマッチング拠出の停止手続きが必要です。

【実践編】私は併用すべき？ケース別の判断基準と始め方

ルールがわかったところで、「自分は併用すべきか？」を判断してみましょう。

併用を積極的におすすめする人

併用できない、またはメリットが少ない人

会社員がiDeCo併用を始めるための3ステップ

上限額が確認できたら、自分で金融機関（ネット証券がおすすめ）を選んで申し込みます。その際、勤務先に「事業主の証明書」を記入してもらう必要があります。

 iDeCoおすすめ金融機関5選！手数料・商品で徹底比較

よくある質問（Q&A）

まとめ

企業型DCとiDeCoは、名前は似ていますが、掛金の出どころや自由度が全く異なる制度です。

会社員の方がこの2つを併用することで、「老後資金のさらなる上乗せ」と「節税効果の最大化」という、非常に大きなメリットを享受できます。

ただし、上限額のルールは少し複雑です。iDeCoを始める前に、まずは「ご自身の会社の制度（企業年金の種類、事業主掛金額）を確認する」こと。これが、あなたの老後資産形成を加速させるための、最も重要で確実な第一歩です。

※本記事の内容は、執筆時2025年9月のものです。最新情報は各機関や企業の公式サイトをご確認ください。