【まだ間に合う】50代・貯金ゼロからの資産形成｜人生100年時代を豊かに生きるお金の育て方

資産形成の第一歩は、新しい何かを始めることではなく、今の足元を固めることです。まずは家計の無駄をなくし、お金が貯まる体質を作りましょう。

まずは「現状の見える化」から

ご家庭の資産と負債をすべて書き出してみましょう。資産には預貯金、株式、投資信託、保険（解約返戻金）、不動産などが、負債には住宅ローンや自動車ローン、カードローンなどが含まれます。「資産の合計額」から「負債の合計額」を差し引いたものが、現在のあなたの「純資産」です。これを正確に把握することがスタートラインとなります。

効果は絶大！固定費の見直し術

一度見直せば効果がずっと続く「固定費」の削減は、最も確実で効果的な節約術です。特に見直したいのは、通信費、保険料、サブスクリプションサービスの3つです。

大手キャリアから格安SIMに乗り換えるだけで通信費は年間数万円の節約につながりますし、子供の独立などを機に保険の保障内容を最適化することも重要です。また、利用頻度の低い動画配信サービスなどのサブスクリプション契約を整理するだけでも、着実な支出削減が可能です。

緊急時に備える「生活防衛資金」を確保しよう

病気や失業、介護など、人生には予期せぬ出来事が起こりえます。そうした不測の事態に備えるためのお金が「生活防衛資金」です。

20代や30代とは異なり、50代はより手厚い備えが求められます。なぜなら、万が一失業した場合の再就職期間の長期化、ご自身やパートナーの健康問題、親の介護といった、より具体的で大きな支出につながるリスクが高まる年代だからです。

一般的な目安は生活費の3ヵ月〜半年分と言われますが、50代の方は最低でも1年分、理想を言えば2年分の生活費を、いつでも引き出せる預貯金として確保することを目指しましょう。この資金があるという安心感が、心に余裕を生み、前向きな資産運用への挑戦を支えてくれます。

支出を最適化したら、次は収入を増やす、あるいは長く維持する方法を考えましょう。60歳の定年がゴールではありません。

定年後を見据えたキャリアプラン

多くの企業で65歳までの雇用確保が義務化されていますが、役職定年や再雇用によって収入が減少するケースも少なくありません。今のうちから、ご自身のスキルや経験を棚卸しし、専門性を高めたり、社内で必要とされる人材であり続けるためのキャリアプランを考えておきましょう。

50代の経験が武器になる「副業」という選択肢

50代の豊かな社会人経験は、大きな武器になります。いきなり大きな挑戦をする必要はなく、月々数万円の収入増を目指して、できることから始めてみましょう。

例えば、経理や人事などの専門知識を活かして中小企業のコンサルティングを行う「スキルシェア」、料理や語学などの特技を活かしてオンライン教室を開く、あるいは軽作業や清掃といった体力に合わせた働き方も立派な選択肢です。

未来への自己投資「リスキリング（学び直し）」

変化の速い時代に対応するため、新しい知識やスキルを学ぶ「リスキリング」は非常に重要です。特にDX（デジタルトランスフォーメーション）関連のスキルや、語学などは、今後のキャリアの可能性を大きく広げます。政府の「教育訓練給付制度」など、学びを支援する制度も活用しましょう。

家計を最適化し、収入の道筋をつけたら、いよいよお金に働いてもらう「資産運用」のステージです。50代からは、国が用意したお得な非課税制度「NISA」と「iDeCo」を最大限に活用しない手はありません。

【最重要】50代からのNISA戦略

2024年に始まった新NISAは、50代からの資産形成の強力な武器です。制度の概要を下の表で確認してみましょう。

50代からの基本戦略は、「つみたて投資枠」をメインに、リスクを抑えたコア資産をコツコツと築くことです。具体的には、全世界株式や米国株式（S&P500など）に連動するインデックスファンドがおすすめです。これらのファンドに毎月定額を積み立てることで、時間とリスクを分散できます。資金に余裕があれば、「成長投資枠」で高配当株や、応援したい企業の株を少し購入するなど、サテライト的な活用も面白いでしょう。

【 シミュレーション】
もし毎月5万円を新NISAで積み立て、年利5%で10年間運用できた場合、積立元本600万円に対し、約176万円もの運用収益が期待できます。合計で約776万円になりますが、NISA口座ならこの運用収益に通常かかる約20%の税金（約35万円）が全額非課税となるのです。

老後の強力な味方！50代からのiDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCoは、老後資金作りに特化した制度で、その最大の魅力はなんといっても強力な3つの税制優遇にあります。

第一に、「掛金が全額所得控除」になること。毎月の掛金がその年の所得から差し引かれ、所得税・住民税が安くなります。第二に、投資で得られた「運用益が非課税」であること。そして第三に、60歳以降に年金や一時金で「受け取る際も各種控除が適用される」ことです。

特に「掛金の全額所得控除」は、現役世代である50代にとって見逃せないメリットです。例えば、年収600万円の会社員が月2万円を拠出した場合、年間約4.8万円もの節税効果が期待できます。

ただし、原則60歳まで引き出せないという点は覚えておく必要があります。これはデメリットであると同時に、「強制的に老後資金を確保できる」というメリットと捉えることもできます。

結局、NISAとiDeCoはどっちを優先すべき？

では、この2つの魅力的な制度、どちらを優先すれば良いのでしょうか。一つの判断基準は「60歳までにその資金が必要になる可能性があるか」です。

例えば、住宅のリフォームや子供の結婚資金援助など、60歳までに大きな支出が予想されるなら、いつでも引き出し可能なNISAを優先すべきでしょう。手元資金の流動性を確保したい方も同様です。

一方で、所得が高く節税メリットを最大限に享受したい方や、強制的にでも老後資金を確実に貯めたいという意思が固い方は、iDeCoの優先度が高くなります。

理想を言えば「まずiDeCoで節税メリットを受けられる上限まで拠出し、残りの余剰資金をNISAに回す」という併用パターンが最も効果的です。