CFDの取引手数料は、一般的に無料としている証券会社が多いですが、コストがかからないわけではありません。取引のたびに、売値と買値の差であるスプレッドが実質的なコストとして生じ、ポジションを持ち越すと調整額も生じるため、これらを合計して見る必要があります。
本記事では、CFDにかかるコストの種類をはじめ、日経平均株価(日経225)の例を用いた実質コストの計算方法や、証券会社が提示する数字の見方について詳しく解説します。
※本記事の価格、スプレッド・手数料・調整額は、仕組みを理解するための仮定値です。実際の数値は、取引前に証券会社の案内でご確認ください。
用語の整理
- 売値と買値:売値は、投資家が対象銘柄を売るときの価格であり、買値は、買うときの価格を指します。同じ時点で画面に提示される価格は、買値のほうが売値よりも高く表示されます。
- 往復:新規にポジションを建てて、それを決済するまでの一連の取引を指します。買いから入って売りで決済する場合も、売りから入って買いで決済する場合も、1往復と数えます。
- 約定:注文が成立し、売買が確定することです。
- ポジション:買いまたは売りの注文が成立し、まだ決済していない保有中の取引のことです。
- 調整額:ポジションを持ち越したときなどに、受取りまたは支払いとして生じる調整金です。金利調整額、配当調整額、価格調整額などがあります。
CFDにかかる主なコスト
CFDにかかる主なコストは、スプレッド・取引手数料・保有中の調整額の3つに分けられます。
スプレッド
取引を行うたびに、売値と買値の差が実質的なコストとして生じます。このスプレッドは、証券会社が提示する価格にあらかじめ含まれているため、取引手数料のように別の項目として請求されないのが一般的です。
取引手数料
取引手数料は、無料としている証券会社が多く見られます。ただし、取引する銘柄や取引の種類によっては手数料がかかる場合もあり、実際の手数料の有無や金額は証券会社が定めています。
保有中にかかる調整額
ポジションを翌日以降に持ち越すと、金利調整額・配当調整額・価格調整額が、受取りまたは支払いとして生じる場合があります。同じ日のうちに決済して持ち越さなければ生じない場合が多いですが、細かな扱いは証券会社により異なります。金利調整額の仕組みと計算は「CFDの金利調整額とは?スワップポイントとの違いとマイナスになる仕組み」で解説しています。
そのほかの費用
取引のための入出金や、口座の維持に費用がかかるかどうかは、証券会社によって異なります。
スプレッドの仕組み
売値と買値の差が、建てた直後の損失になる
日経225 CFDで、最小取引単位の1単位が日経225の1倍である場合を例に考えます。売値が64,995円、買値が65,005円の場合、スプレッドは10円(仮定値)です。
買いから入ると、買値である65,005円で注文が成立します。もしその直後に決済しようとすると、売値の64,995円で成立するため、1単位あたり10円の損失になります。建てた直後は、スプレッドの分だけ、損失の状態から始まります。
したがって、この取引で利益を出すには、日経225の価格がスプレッドの分(この例では10円)以上、有利な方向へ動く必要があります。

スプレッドが変わる場面
証券会社が提示するスプレッドは、常に同じとは限りません。取引時間の開始直後や、相場が急激に動いたときなどに、大きく広がる場合があります。市場の取引参加者が少ないときも同様です。
スプレッドが固定か変動かの扱いや、「原則固定」と示す場合であっても例外となる条件は、証券会社によって異なります。スプレッドが広がれば、同じ取引であっても実質的なコストが増えることになります。
約定価格のずれ
価格を指定しない成行注文では、注文した時点で画面に見ていた価格と、実際に約定した価格がずれるスリッページが生じる場合があります。この価格のずれも、投資家にとっては実質的なコストの一部です。
一方で価格を指定する指値注文は、指定した価格より不利な価格では成立しない代わりに、市場の値動きによっては注文が成立しない場合があります。
実質コストの計算方法
計算式
CFDの実質コストは「スプレッド×数量+取引手数料(往復分)」という計算式で求められます。さらに、ポジションを持ち越した場合は、そこに調整額を加えます。
1回の取引の例
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| スプレッド(10円×1単位) | 10円 |
| 取引手数料 | 0円 |
| 往復の実質コスト | 10円 |
この10円という実質コストは、取引金額65,000円(仮定値)に対する割合で見ると約0.015%となります。レバレッジを10倍と仮定した必要証拠金6,500円に対する割合は、約0.15%です。一見すると割合が小さく見えても、このコストは取引を行うたびに生じます。
取引回数と持ち越しで積み上がる例
先ほどの例を用いて1日5往復の取引を20営業日続けると、合計で100往復となり、10円×100=1,000円のコストがかかります。これは、必要証拠金6,500円に対して約15%になる計算です。
また、買いポジションを1日持ち越すと、日々の調整額が生じる場合があります。仮に取引金額65,000円で買いの金利が年4.0%(仮定値)であれば、年間で2,600円となり、1日あたり約7円が生じます。これに1往復のコスト10円をあわせると、実質的な負担は約17円になります。
コストの数字の見方
取引手数料が無料のとき
取引手数料が無料であっても、スプレッドは生じます。そのため、コストはスプレッド・取引手数料・調整額の合計で見る必要があります。
手数料とスプレッドの組み合わせは一様ではなく、取引手数料がかかる代わりにスプレッドが狭い場合もあります。例えば、日経225 CFDの1単位を往復で取引するとき、取引手数料が無料でスプレッドが10円なら、コストは10円です。一方、取引手数料が片道3円かかっても、スプレッドが2円なら、往復のコストは3円×2+2円=8円となります。
※いずれも仮定値です。
このように、取引手数料がかかるほうが、合計が小さくなる場合があります。手数料が無料かどうかだけで、コストの大小は決まりません。
スプレッドの数字の見方
スプレッドの表示単位は、株価指数なら円やポイント、商品ならドルというように、銘柄によって異なる場合があります。また、1単位が原資産の何倍にあたるかも銘柄ごとに違うため、同じ10という数字でも、1単位あたりの金額は同じとは限りません。複数の銘柄を比べるときは、円に換算した1単位あたりの金額にそろえて考えます。
また、証券会社が公表している「最小」「平均」「原則固定」といった表記は、どの時間帯や条件での数字なのかによって意味が変わります。例外がある場合は、その具体的な条件も証券会社の案内で確認することが大切です。
CFDの手数料・スプレッドでよくある疑問
保有している間も、スプレッドはかかり続けますか
スプレッドは、ポジションを建てるときと決済するときの、売値と買値の差として生じるものです。そのため、保有している間、毎日かかり続けるものではありません。保有中に生じるのは、持ち越した場合の調整額です。
スプレッドが小さければ、全体のコストも小さくなりますか
全体のコストは、スプレッド、取引手数料、調整額、約定価格のずれの合計になるため、スプレッドだけでは決まりません。前の例のように、スプレッドが小さくても取引手数料がかかれば、全体の負担が変わってきます。
ロスカットで決済されたときにも、コストはかかりますか
ロスカットは、損失の拡大を防ぐために強制的に決済される仕組みです。通常の決済と同様に、証券会社が提示する売値または買値で成立するため、スプレッドや取引手数料が生じる場合があります。詳しい取り扱いは、証券会社により異なります。
【CFDの取引コストに関する補足事項】
CFDの取引手数料、スプレッド、調整額、そのほかの費用は、証券会社や銘柄によって異なり、相場の状況によって変わることがあります。本記事の価格、スプレッド、手数料、調整額は、仕組みを理解するための仮定値を用いた簡略化した計算例であり、実際のコストを示すものではありません。取引にかかる費用は、証券会社が交付する契約締結前交付書面や取引ルールでご確認ください。なお、本記事は一般的な仕組みを解説したものであり、特定の投資行動を推奨・勧誘するものではありません。当メディアおよびSIDE FPオフィスは、本記事の情報に基づいて行われた取引により生じた損失について、一切の責任を負いません。
まとめ
CFDは、取引手数料が無料であっても、スプレッドと調整額が実質的なコストとして生じます。そのため、コストは個別の項目だけでなく、合計で見る必要があります。
この記事の要点は、次のとおりです。
- 取引手数料を無料としている証券会社が多いが、取引のたびにスプレッドが生じる
- スプレッドは売値と買値の差で、建てた直後はその分だけ損失の状態から始まる
- 実質コストは、スプレッド×数量に、取引手数料と持ち越した場合の調整額を加えて計算する
- 取引回数が増えるほど、1回あたりが小さくてもコストは積み上がる
- 取引手数料が無料かどうかだけでなく、スプレッド、手数料、調整額の合計で見る
取引にかかる費用の条件は、証券会社や銘柄ごとに異なり、変更されることもあります。口座を開く前に、証券会社が交付する契約締結前交付書面や取引ルールで必ず確認してください。
CFD取引に関する重要事項(リスク表示)
CFD取引は元本や利益が保証された取引ではありません。対象となる株価指数、商品、株式などの価格変動や、金利動向、為替変動により、差し入れた証拠金以上の損失が生じるおそれがあります。レバレッジ効果により、原資産の価格変動に比べて大きな利益を得られる可能性がある反面、多額の損失を被る危険性も有しています。お取引にあたっては、各証券会社が交付する契約締結前交付書面等を十分に読み、仕組みとリスクを深くご理解のうえ、ご自身の判断と責任においてお取引ください。


