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日経225 CFDは、日経225(日経平均株価)の値動きを対象とする、CFD(差金決済取引)の一種です。少ない資金で大きな金額の取引ができる一方、損失も大きくなる可能性があります。
この記事では、日経225 CFDの仕組みと、ETF・先物取引との違い、口座開設から注文までの流れ、必要証拠金の計算、取引時の注意点を解説します。
※本記事の日経225の数値や計算例は、仕組みを理解するための仮定値です。実際の価格や必要証拠金は、取引前に証券会社のツールでご確認ください。
日経225とは、東京証券取引所プライム市場に上場する銘柄のうち、代表的な225社の株価から算出される株価指数です。日本経済新聞社が算出しており、ニュースなどで毎日報道されるため、日本の株式市場の動向を示す代表的な指標として、国内外の投資家から注目されています。
※株価指数とは、複数の銘柄の株価をもとに、市場全体の動きを示すように算出される指標のことです。
日経225は、株価の高い銘柄ほど指数への影響が大きくなる算出方法を採用しています。CFDなどの金融商品を通じて、この指数の値動きを対象に取引することができます。個別企業の業績を細かく分析しなくても、日本株全体の値動きを対象に取引できる点が特徴です。ただし、指数全体が下落する局面では、損失が生じる可能性があります。
日経225 CFDは、日経225を対象とした差金決済取引です。実際の株式を保有するのではなく、売買の際に生じる価格差だけを現金で決済します。
証拠金という担保を証券会社に預けることで、預けた金額以上の取引ができるレバレッジを活用できる点が特徴です。資金効率を高められる一方、損失も同じ倍率で大きくなります。また、将来価格が下落すると予想した場合は、売りから取引を始めることもできます。相場が下がっている局面でも利益を狙える一方、予想に反して上昇した場合は損失になります。
※証拠金とは、取引を行うために担保として証券会社に預け入れる資金のことです。
※レバレッジとは、証拠金を担保にして、その何倍もの金額の取引を行える仕組みのことです。
日経225に投資する手段には、CFDのほかに、日経225連動ETFや日経225先物取引などがあります。それぞれの特徴や仕組みの違いを、以下の表にまとめました。
| 比較項目 | 日経225 CFD | 日経225連動ETF | 日経225先物 (ミニ・マイクロ) |
|---|---|---|---|
| レバレッジ | 最大10倍 (目安) | 原則1倍 (全額の資金が必要) | 取引所が定める証拠金により変動し、十数倍程度になることがある |
| 売りからの取引 | できる | 原則できない (買いが中心) | できる |
| 最小取引単位 | 証券会社により異なる (指数の1倍程度から取引できる設定がある) | 銘柄により異なる | ミニは指数の100倍 マイクロは指数の10倍 |
| 限月(満期日) | 原則なし (証券会社が対応) | なし | あり |
| 追証の可能性 | あり | なし (現物買いの場合) | あり |
| NISAの対象 | 対象外 | 対象となる商品がある | 対象外 |
※日経225連動ETFとは、日経225の値動きに連動することを目指して運用され、証券取引所で株式と同じように売買できる投資信託のことです。
※先物取引とは、将来の決められた期日に、あらかじめ決めた価格で売買することを約束する取引のことです。
※ラージ・ミニ・マイクロとは、日経225先物の取引単位の大きさによる区分のことで、ラージが最も大きく、マイクロが最も小さくなります。
※ETFのNISA対象は商品ごとに異なるため、最新の対象銘柄は金融庁や各金融機関で確認してください。
日経225 CFDは、少ない資金から始められ、買いと売りの両方に対応できる反面、ETFにはない追証やロスカットのリスクがあることに注意が必要です。
※追証とは、相場の変動によって口座の資金が一定水準を下回った際に、追加で求められる証拠金のことです。
※ロスカットとは、損失が拡大して一定の基準に達した際に、さらなる損失を防ぐために証券会社によって強制的に行われる決済のことです。
先物取引とCFDの大きな違いは、最小取引単位の大きさと限月の有無です。
日経225先物には取引期限である限月が定められており、期限を迎えると、保有しているポジションは自動的に決済されます。長期的に保有したい場合は、期限が来る前に一度決済し、次の期限のものに乗り換える必要があります。一方、CFDは原則として限月がなく、決済の時期を自分で決めることができます。
※限月とは、先物取引において決済を行わなければならない期限となる月のことです。
※ポジションとは、売買が成立してまだ決済していない、保有中の取引のことです。
また、先物取引は取引単位が大きく設定されています。日経225先物の取引単位は、ラージが指数の1,000倍、ミニが100倍、マイクロが10倍です。仮に日経225が65,000円の場合、取引金額はラージで6,500万円、ミニで650万円、マイクロで65万円となります。
これに対し、CFDの場合は証券会社によって最小取引単位が異なり、指数の1倍程度から取引できる設定もあります。この場合、取引金額は65,000円となり、先物のラージの1,000分の1の規模から始めることが可能です。

CFDの基本的な仕組みやメリット・リスクは、[CFDとは?仕組み・メリット・リスクを初心者向けに解説]で解説しています。
日経225 CFDを始めるには、まずCFD取引に対応した証券会社の口座が必要です。証券会社によって、取引ツールの使いやすさ、最小取引単位の大きさ、買値と売値の差であるスプレッドなどに違いがあります。スプレッドは、取引のたびに実質的なコストとなります。自身の投資スタイルや資金量に合った証券会社を選ぶことが大切です。スマートフォン用の取引アプリが充実しているかどうかも、確認しておきたいポイントの一つです。
証券会社のウェブサイトから、口座開設の申し込み手続きを行います。一般的には、氏名や住所、連絡先などの基本情報を入力し、投資経験や現在の資産状況などの確認事項に回答して審査を受けます。各種の規約やリスクに関する説明書にも目を通し、内容を理解した上で同意する必要があります。
申し込み情報に続いて、本人確認の手続きを行います。近年は、スマートフォンを使って運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認書類と、自身の顔写真を撮影して送信する方式が主流です。郵送での手続きに対応している証券会社もありますが、オンラインで完結する方式の方が、口座開設までの日数が短くなる傾向にあります。
口座開設の審査が完了し、ログインIDなどの案内が届いたら、取引の担保となる資金を入金します。入金方法は証券会社によって異なりますが、インターネットバンキングを利用した即時入金サービスなどを活用すると、速やかに資金が反映され、スムーズに取引を開始できます。
口座開設の詳しい手順は、[商品CFD(金)の始め方]でも解説しています。
日経225 CFDの価格は、日経225の数値に連動して表示されます。ただし、先物を参照する銘柄では、日経225の数値と価格に差が生じることがあります。取引を行う際は、証券会社ごとに定められた1単位あたりの取引金額を確認することが重要です。ここでは、最小単位から取引を始める場合を例に解説します。
※本記事の日経225の数値は、計算方法を理解するための仮定値であり、実際の水準とは異なる場合があります。
仮に日経225が65,000円で、1単位の定義が「日経225の1倍」に設定されている証券会社の場合、1単位の取引金額は65,000円となります。
取引金額に対して、口座に最低限用意しなければならない資金のことを必要証拠金と呼びます。株価指数CFDの最大レバレッジは、国内の法令や自主規制ルールに基づき、10倍が上限の目安とされています。これは、取引金額の10%にあたる資金を用意すれば取引を始められることを意味します。
取引金額65,000円に対して必要証拠金率が10%の場合、必要証拠金は以下の通り計算されます。
65,000円 × 10% = 6,500円
つまり、最低6,500円の資金があれば、日経225 CFDの1単位を取引することが可能です。
※1単位の定義と最小取引単位、必要証拠金率(10%より高い場合がある)は証券会社により異なります。
必要証拠金の計算方法やレバレッジの上限について、詳しくは[CFDのレバレッジ規制とは?]で解説しています。
必要証拠金を口座に入金したら、取引ツールで次の順に注文します。
注文方法には、主に次の3つがあります。
逆指値注文は損失を一定の範囲に抑える手段になりますが、窓が開いた場合などは、指定した価格より不利な価格で約定することがあります。 注文の種類や操作方法は証券会社により異なるため、取引ツールの説明を確認してください。
※約定とは、注文が成立することです。
CFDでは、取引金額全体に対して損益が発生します。1単位(日経225の1倍)の買いポジションを持っている状態で、日経225が65,000円から1,000円下落した場合の損失額は1,000円です。これは、必要証拠金6,500円に対して約15%の損失に相当します。
さらに価格が下落し、日経225が65,000円から6,500円(約10%)下落したとします。この場合の損失額は6,500円となり、必要証拠金の全額に相当します。
日経225の下落率が10%でも、レバレッジ10倍の取引では、証拠金に対する損失の割合は100%に達する仕組みです。実際には、この水準に達する前に、追証やロスカットが発生する場合があります。
なお、売りから取引を始めた場合は、反対に日経225が上昇すると損失になります。
必要証拠金ギリギリの資金で取引を始めると、少し価格が下落しただけで口座の資金が足りなくなり、追証やロスカットが発生しやすくなります。これを防ぐためには、余裕を持った資金計画が重要です。
資金管理の目安として、必要証拠金の2〜3倍程度を口座に入れておく考え方があります。必要証拠金が6,500円の場合、約13,000円から20,000円が目安になります。ただし、余裕資金を多く入れても、追証やロスカット、証拠金を上回る損失を避けられるとは限りません。
追証とロスカットの仕組みは、[CFDの追証はいくらから発生する?]で詳しく解説しています。
日経225 CFDは、証券会社によって、価格の元となる資産が異なります。これを参照原資産と呼び、日経225(現物指数)そのものを参照するものと、日経225先物を参照するものがあります。
※参照原資産とは、CFDの価格が連動する元となる金融商品のことです。
先物を参照する銘柄では、限月の切り替えに伴う価格調整額が発生することがあります。調整額が支払いになるか受け取りになるかは、保有する方向(買い・売り)や市場環境によって異なります。また、ポジションを翌日に持ち越すと、金利調整額などの調整金が発生する場合があることにも注意が必要です。調整額の種類や計算方法は証券会社により異なるため、取引前に必ず確認してください。
※価格調整額とは、参照する先物の限月が切り替わる際の価格差を調整するために発生する金額のことです。
※金利調整額とは、ポジションを保有し続けることによって発生する金利相当分の調整金のことです。
日経225 CFDは、証券会社によって取引時間が長く設定されており、日本の株式市場が閉まっている時間帯にも価格が動きます。
海外市場の動きなどにより、取引再開時に価格が大きく飛ぶことがあります。これを「窓が開く」と呼びます。
そのため、ロスカットが間に合わず、預け入れた証拠金を上回る損失が生じる可能性があります。
※窓が開くとは、前回の終値と次の始値の間に価格の隙間ができるほど、大きく価格が離れて始まる現象のことです。
株価指数CFDの利益は「先物取引に係る雑所得等」に区分され、申告分離課税の対象となります。税率は20.315%(所得税15%+復興特別所得税0.315%+住民税5%)です。
FXや、株価指数・商品などの他のCFD取引とは、損益通算ができます。一方で、株式の譲渡所得や投資信託の損益とは通算できない点に注意が必要です。暗号資産CFDは取り扱いが異なる場合があります。税制は改正される場合があるため、最新の取り扱いは国税庁や税務署でご確認ください。
確定申告の手順や必要書類は、[CFDの確定申告のやり方]で解説しています。
【株価指数CFDに関する補足事項】
株価指数CFDは、証券会社によって参照する原資産(先物または現物指数)、取引時間、必要証拠金率、調整額の扱いが異なります。取引時間外や相場急変時には、価格が大きく飛ぶ(窓が開く)ことがあり、ロスカットが間に合わず、預け入れた証拠金を上回る損失が生じる可能性があります。本記事の計算例は、仕組みを理解するための仮定値を用いた簡略化したものです。なお、本記事は一般的な株価指数CFDの仕組みを解説したものであり、特定の投資行動を推奨・勧誘するものではありません。当メディアおよびSIDE FPオフィスは、本記事の情報に基づいて行われた取引により生じた損失について、一切の責任を負いません。
日経225 CFDは、日経225の値動きを対象に、預けた証拠金を超える金額で取引できるCFDです。レバレッジにより、損失も大きくなる可能性があります。取引を検討する際は、以下の点を確認しておきましょう。
日経225 CFDは、仕組みとリスクを十分に理解したうえで、ご自身の資金状況に合わせて検討することが大切です。
CFD取引は元本や利益が保証された取引ではありません。対象となる株価指数、商品、株式などの価格変動や、金利動向、為替変動により、差し入れた証拠金以上の損失が生じるおそれがあります。レバレッジ効果により、原資産の価格変動に比べて大きな利益を得られる可能性がある反面、多額の損失を被る危険性も有しています。お取引にあたっては、各証券会社が交付する契約締結前交付書面等を十分に読み、仕組みとリスクを深くご理解のうえ、ご自身の判断と責任においてお取引ください。
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